三井金属【5706】徹底解説｜「日本イットリウム」を吸収し本気を見せたレアアース総合メーカーの実力

2025年4月、三井金属鉱業は完全子会社の日本イットリウムを吸収合併し、「レアマテリアル事業部」として新体制を発足させました。軽希土類から重希土類まですべてのレアアース元素を扱える、国内でも数少ない総合メーカーを完全に自社に取り込んだこの決断は、同社のレアアース戦略における本気度を示しています。この記事では、三井金属の立ち位置と実力を解説します。

企業概要とレアアース事業における立ち位置

三井金属は東証プライム上場(証券コード5706)の非鉄金属メーカーで、亜鉛・鉛の製錬を行う金属事業、電解銅箔などを手がける機能材料事業、排ガス浄化触媒を扱う触媒事業などを展開しています。レアアース分野では、2025年4月に完全子会社の日本イットリウム(福岡県大牟田市)を吸収合併し、社内に「レアマテリアル事業部」を新設しました。

日本イットリウムは、17種類あるレアアース元素のうち、軽希土類から重希土類まですべてを取り扱える、国内でも数少ないレアアース総合メーカーでした。この技術・人材を完全に自社へ統合したことで、三井金属は精製から機能材料への応用までを社内で完結できる体制を強化しています。

独自技術・精製アプローチの解説

三井金属(旧・日本イットリウム)の強みは、国内初となるY2O3(酸化イットリウム)の量産化を実現するなど、レアアース分離精製における長年の実績です。SAWフィルター用の高純度タンタルや、液晶パネル・ハードディスクのガラス研磨用セリウム系研磨材など、レアメタル・レアアースを使った機能材料を幅広く手がけています。

加えて注目したいのが、JOGMEC(エネルギー・金属鉱物資源機構)と共同で進める、レアアースリサイクル向けの高度な溶媒抽出技術の開発です。これは都市鉱山から回収したレアアースを再び高純度な原料に戻すための技術で、新規資源開発とリサイクルの両輪を見据えた研究開発だと言えます。

収益構造と利益体質

2026年3月期の連結業績は、売上高7,585億円(前期比6.5%増)、営業利益1,309億円(同75.1%増)、経常利益1,367億円(同78.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益912億円(同41.1%増)と、各利益項目で過去最高を更新しました。AIサーバー向け高周波基板用の電解銅箔や電子材料用金属粉が堅調に推移した機能材料セグメントに加え、非鉄金属相場の上昇や在庫評価益の好転も追い風となりました。

配当は245円(前期比65円増)と大幅増配、2027年3月期は280円への増配を予想しています。ただし2027年3月期の営業利益は前期比30.5%減という減益予想で、これは2026年3月期が非鉄金属市況の好転という一時的な追い風を強く受けていたことの反動です。

将来性と成長ドライバー

レアマテリアル事業部の発足により、精製技術と機能材料への応用を社内で完結できる体制が整ったことは、南鳥島レアアース泥のような新規資源開発が本格化した際の受け皿としての期待にもつながります。JOGMECとのリサイクル技術開発も、都市鉱山からの安定供給という中長期的な成長ドライバーです。

抱える課題とリスク

最大のリスクは、業績が非鉄金属相場や在庫評価損益に大きく左右される構造にあることです。2027年3月期の大幅減益予想が示すように、2026年3月期の過去最高益は市況要因による部分が大きく、レアマテリアル事業部単体の収益貢献度は現時点では開示情報から読み取りにくい点にも注意が必要です。

投資家・市場からの評価

市場では、過去最高益の更新と大幅増配が好感される一方、2027年3月期の減益予想も織り込まれています。レアアーステーマとしては、日本イットリウムの完全統合という具体的なアクションを取った数少ない企業として、今後のレアマテリアル事業部の実績開示が注目されるポイントです。

本記事の財務数値は2026年3月期決算短信・IR資料等をもとに2026年8月時点で作成しています。本記事は情報提供を目的としたものであり、特定銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資判断はご自身の責任で、最新の決算・適時開示情報をご確認のうえ行ってください。